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　色々と問題になっている年金問題だが、言われているのとは全く別の点で破綻いるのではないか？
　現在の議論は、iPS細胞などによるバイオ技術の発展に伴う影響を全く考慮せずに進んでいるが、ワクチンや抗生物質の発明により、我々の平均寿命が大幅に伸びたことを考えると、iPS細胞等の応用が今後10〜20年のスパンで進んだ場合の影響が如何ほどのものか、その効果を考慮せずに議論を進めることはそもそも無駄なのではないだろうか？

　現状の平均寿命を80歳とした場合、25〜60歳まで35年間働いて20年間を年金で生活するというモデルが、バイオ技術の発展で、100歳まで生きられるとなった場合は、35年の労働で40年間を支えなければならなくなり、個人年金で考えた場合でも対応不可能なことは明らかである。
　さらに、現状の相互扶助の仕組みでは少子化により益々条件は悪くなるのであるから、バイオ技術の発展に伴う､寿命の延長という要素を考慮しただけで、完全に制度は破綻しているのである。

　現在の年金の問題や、少子化の問題も今後益々寿命は長期化するという前提に基づいて制度を作り代える必要がある。
　例えば、大幅な定年の延長、高齢者の再雇用や支給開始年齢の大幅な引き上げも必要となろう。
（イメージとしては平均寿命-20歳から支給開始とかになるのではないか）

　極端な話、ほぼ不老長寿の技術が完成してしまった場合は、年金という概念そのものが必要なくなり、これまで蓄積した財源は、全く別の目的に使用可能となるのではないだろうか？
　というか、逆に訳の分からない調査に何千億円も使っている暇があったら、バイオに投資して超長寿命の技術を開発して年金制度自体をチャラにする方向に努力すべきではないか!!!

　もっとも、超長寿命が達成された場合も衣食住は必要なわけで、定年退職もなくなり下手するとズーーーーと働き続けなければならなくなる。
　その場合でも、あなたは嫌な仕事を延々と続けるだろうか？
　それとも、やはりさっさと見切りを付けて天職を見つけるだろうか？
　でも、別に超長寿命が達成されなくても、一度しかない人生なのだから、天職は見つけるべきだな。